NTR活動での最も深刻なトラブルのひとつが「脅迫・恐喝」です。
「写真や動画を職場や家族に送るぞ」という脅しは、活動をしている人が一番恐れるリスクのひとつです。実際の手口と、被害を防ぐための方法を知っておきましょう。
よくある手口
手口1：活動中に無断で撮影して脅迫
「写真・動画の撮影禁止」というルールを無視して、こっそり撮影したものを使って脅迫するケースです。
ホテルの部屋に入ったとたんに「撮影してある。金を払わないと職場に送る」という手口もあります。
手口2：最初から脅迫目的でのアクセス
業者やアカウントが「活動者を装って」接触し、個人情報を収集してから脅迫するケースです。
「活動の感想を聞かせてほしい」「詳しい話をしたい」という名目で個人情報を引き出すパターンもあります。
手口3：関係が終わった後の脅迫
長期間付き合っていた相手が、関係が終わった後に「あの時の写真がある」と脅すケースです。
事前防止策
写真・動画の完全禁止ルールを明確化する
「一切の撮影は禁止」というルールを文字で（メッセージで）事前に確認しておく。これが証拠にもなります。
個人情報を渡さない
本名、勤務先、住所——これらを活動相手に教える必要はありません。「フルネームが知りたい」「職場を教えて」という相手には応じないこと。
顔写真の管理
顔写真を送ることに同意した場合、その写真が悪用される可能性を常に念頭に置いてください。
本人確認済みサービスを使う
本人確認がある相手は、脅迫をすれば自分も特定されるリスクがあることを理解しています。身元が不明な相手より、確認済みの相手のほうが圧倒的にリスクが低いです。
ビデオ通話で会う前に確認する
怪しいと感じる部分があれば、実際に会う前に距離を置く判断ができます。
万が一脅迫されたときの対処法
支払わない
絶対に支払わないこと。一度支払うと「払う人間」と認識されて要求がエスカレートします。
証拠を保存する
脅迫のメッセージ、相手のアカウント情報などをすべてスクリーンショットで保存してください。
警察・相談窓口に相談する
脅迫は犯罪です。警察に相談してください。「性的なことが絡んでいるから相談しにくい」という心理をつくほうが、脅迫者にとって有利です。
- 警察：110番
- 警察署の相談窓口（#9110）
- 法務省のインターネット人権相談
弁護士への相談も有効
弁護士に依頼すると、「弁護士が窓口になる」ことで相手への牽制になります。
脅迫被害のほとんどは「事前の注意」で防げます。個人情報の管理、撮影禁止ルール、信頼できるサービスの使用——この3点を徹底するだけで、リスクは大幅に下がります。
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